乳がんの化学療法において、若年女性の妊孕性（にんようせい：妊娠できる能力）を温存する方法は、患者の将来的なライフプランを尊重する上で重要です。化学療法は卵巣機能に影響を与え、不妊や早発閉経を引き起こすリスクがあるため、妊孕性の温存を希望する患者には特別な配慮が必要とされます。ここでは、乳がん患者における妊孕性温存療法の重要性、治療方法、リスクとメリットについて、詳細に解説します。

1. 妊孕性温存療法の必要性と背景

乳がんは日本でも若年層の女性において増加傾向にあります。若年女性が乳がんと診断されると、将来の妊娠や出産に対する希望が影響を受けることが多く、そのため治療開始前に妊孕性の温存方法について相談することが重要です。妊孕性温存療法には、化学療法の副作用から卵巣機能を保護することや、将来的な妊娠を可能にするための卵子や胚の保存が含まれます。化学療法が卵巣に与えるダメージを軽減する方法について、医療従事者と患者との間で十分な情報提供と意思決定のプロセスが必要とされています。

2. 妊孕性温存のための主要な治療方法

妊孕性温存の方法は患者の年齢、癌の進行度、治療の緊急性、治療後の再発リスク、経済的な負担などを考慮しながら選択されます。主な方法には以下のようなものがあります。

(1) 卵巣保護剤（GnRHアゴニスト）使用

GnRHアゴニスト（性腺刺激ホルモン放出ホルモンアゴニスト）は、化学療法中に卵巣を一時的に休止させることで、卵巣機能へのダメージを抑えると考えられています。この薬剤は、卵巣への血流を低下させることで卵胞の破壊を防ぎ、不妊のリスクを軽減する効果があるとされています。

しかし、この方法の有効性については議論が続いており、特に化学療法の種類や患者の年齢によって異なる結果が報告されています。そのため、GnRHアゴニストの使用はあくまで補助的な措置として位置づけられることが多いです。

(2) 卵子または胚の凍結保存

卵子や胚の凍結保存は、乳がん治療前に行われる主要な妊孕性温存法です。治療前に排卵誘発剤を使用して卵子を採取し、未受精卵（卵子）のまま、もしくはパートナーの精子と受精させて胚として保存します。凍結保存された卵子や胚は、治療後に体外受精や人工授精により妊娠を試みる際に用いられます。

この方法は技術的に確立されており、成功率も比較的高いとされていますが、化学療法開始前の時間的余裕が必要です。また、排卵誘発に使用されるホルモン療法がホルモン依存性乳がんに影響を与える可能性があるため、医師と慎重に相談する必要があります。

(3) 卵巣組織の凍結保存

卵巣組織の凍結保存は、卵巣の一部を手術で採取し、凍結保存する方法です。将来的に妊娠を希望する際、保存した組織を体内に移植することで卵巣機能を回復させ、自然妊娠が可能になる場合があります。この方法は特に、治療を急ぐ必要がある患者や、年齢が若い患者にとって有用です。

卵巣組織の保存は研究段階の技術が多く含まれますが、近年では技術の進歩により成功事例も増えており、患者の選択肢の一つとなりつつあります。

3. 妊孕性温存のリスクとメリット

妊孕性温存療法は、将来の妊娠の可能性を維持する一方で、費用や時間的な負担、治療の遅れなどのリスクが伴います。ここでは妊孕性温存のリスクとメリットを検討します。

(1) 費用と時間的な負担

卵子や胚の凍結保存には高額な費用が必要であり、健康保険が適用されない場合が多いです。また、卵巣組織の凍結保存も先進医療として行われることが多く、患者にとって経済的な負担が大きい場合があります。

また、卵子採取や卵巣組織採取にはある程度の期間が必要であり、がん治療の開始を遅らせる可能性があります。そのため、特に進行が速いタイプのがんの場合は、医師と相談の上でリスクとメリットを十分に考慮する必要があります。

(2) 再発リスクの増加

妊孕性温存の方法によっては、ホルモン治療を伴うため、ホルモン依存性乳がんの患者にとって再発リスクを増加させる可能性があります。特に排卵誘発剤を使用する際には、エストロゲン濃度が一時的に上昇するため、乳がんの増殖を促進するリスクがあるとされています。そのため、ホルモン依存性乳がんの患者においては、リスクを十分に検討しながら慎重に進める必要があります。

(3) 妊娠の成功率と生活の質向上

妊孕性温存療法が成功した場合、患者は治療後に妊娠や出産が可能となり、生活の質（QOL）が向上する可能性があります。特に、将来的な家庭の形成を希望する患者にとって、妊孕性温存の取り組みは精神的なサポートとなり、治療へのモチベーション向上にも寄与することが知られています。

4. 患者と医療チームの連携

妊孕性温存療法の選択においては、患者の希望と状況に応じて、婦人科医、乳腺外科医、化学療法専門医などが連携し、最適な治療法を提供することが重要です。妊孕性温存に関する専門的な知識を有する医師の意見も必要とされる場合があり、場合によっては、専用の妊孕性温存相談外来を活用することが推奨されます。

5. 今後の課題と展望

乳がん治療と妊孕性温存の両立は技術的な進歩と共に広がりつつありますが、依然として課題が多く残されています。特に、日本における妊孕性温存療法の普及には、経済的負担の軽減や医療制度の整備が求められています。また、医療従事者に対する妊孕性温存に関する教育や啓発活動も重要であり、患者と医療従事者双方が妊孕性温存についての正確な知識を持つことが期待されます。

6. まとめ

乳がん治療における妊孕性温存療法は、将来の妊娠・出産を希望する若年女性にとって重要な治療オプションです。化学療法による卵巣機能の低下を防ぐためのGnRHアゴニストの使用や、卵子・胚・卵巣組織の凍結保存は、それぞれの特性に応じた適応が求められます。医療従事者と患者が十分に情報を共有し、リスクとメリットを理解した上で意思決定を行うことで、乳がん治療と将来の妊孕性の維持を両立させることが可能となります。